関連他学会一覧をご参照下さい。

これから日本呼吸器学会専門医の取得を目指している方は、呼吸器専門医試験合格が必須要件となります。

「学会専門医制度」に掲載してある「研修カリキュラム」のページをご参照下さい。

専門医新規申請は6月より、指導医・認定施設・関連施設・特定地域関連施設新規申請は7月より受付けます。各種新規申請受付開始のお知らせは学会誌及び本サイトに掲載致します。
専門医・指導医・認定施設・関連施設の更新書類は、更新対象者又は施設に学会事務局より送付致しますので、申請書類請求の必要はありません。認定期限の前年の8月頃に送付致します。

専門医制度規則施行細則第9条をご参照下さい。また、毎年の具体的な期日は、それぞれの「認定申請」のページに記載されていますので、ご確認下さい。

可能です。

指導医・専門医の更新はそれぞれの更新時期に手続きを行って頂きます。

資格を取得した年の4月以降を言います。

抄録は論文と認めていません。原則として、peer reviewを受けた原著であることが望ましいと考えています。

プログラムの大会名と発表年が記載されている部分と抄録のコピーを添付して下さい。（ホームページからの出力可。）

全文のコピーまたは別刷を添付して下さい。

in pressのものは認められます。その場合はゲラ刷りまたは原稿のコピーと採択通知書をお送り下さい。

peer reviewを受けた原著であれば可能です。原則として、原著形式で記載されたものについても認める方針ですが、個別のものについては送付された別刷で判定します。

医師会雑誌に関しては、背景、方法、結果、考察等を含めて、学術雑誌としての形態を整えていれば認めています。また、その形式に準じている場合でも、学術的意義があると判断すれば認めています。

認定内科医または外科専門医（日本外科学会認定登録医）取得後のものですが、申請時において最近5年間の業績とします。

どちらでも結構です。

認めます。

認められません。呼吸器専門医は認定内科医取得の後からの診療実績（認定施設における）を認定の要件としています。初期研修期間の診療実績は認定内科医取得以前のものですので、実績としては認められません。

たとえば、2013年4月1日から2014年3月31日までの間に日本内科学会認定内科医資格を取得した場合、2013年4月から2016年7月（認定申請期限の7月）までの間に所定のカリキュラムに従って呼吸器病学の臨床研修を3年受けていることが必要です。

大学院生、研究生、研修生など大学によって様々な取り扱いがありますが、大学が正規に認めた制度であれば研修期間として認めます。ただし、医局や教授が私的に認めたものは対象外です。

申請者ご本人の署名です。

どのコースでも構いません。

有効です。

他の資格要件を満たしていれば申請は可能とします。なお、同じ年度の受講と申請に限ります。

実際に、主治医または担当医、指導医として「入院患者の診療」に直接従事し、その内容を申告して下さい。原則として、病歴要約をワープロ作成する。「病歴要約作成の手引き」をご確認下さい。

SASを疑い、PSG検査などで診断し、CPAPなどで治療を行う臨床経験が必要です。
外来で、SASを強く疑い、PSG検査で診断した症例はOKですが、その後CPAP導入などで治療している経験が必要であります。
すべてautoCPAPで対応できず、一定の圧設定のほうがうまくいく症例もあります。そのような経験が専門医には必要と考えます。
以上のような経験を確認できる症例であれば問題ないと考えます。

NIPPVは気管支鏡所見用紙のような実施を証明する書式がないことが想定されます。したがって、退院サマリーなどの記載からこれを証明できるものであれば結構です。様式は問いません。

結果まであるのが理想です。

結構です。

実施件数の申告数は記録として名前の記載がある数です。提出記録については、原則として介助者ではなく、術者のものをご提出下さい。

日本呼吸器学会としては、個人情報保護法の遵守と、医師としての守秘義務の遵守がきわめて重要と考えています。氏名、生年月日、カルテ番号などの個人が特定できる情報は削除した上で試料の提出をお願いします。当然、個人情報への配慮ができているかどうかも審査の対象となります。

現在、学会で指定したプログラムはございませんが、これらの学際的領域に関しては、学会以外のものでも結構です。医療安全に関しては各医療機関でも講演会・研究会などが開催されていると思います。参加証やプログラムなど、参加が証明されるものの提示を求めることもありますので、関連資料の保管をお願いします。

開催案内やプログラムなどの提出をお願いします。

再申請をし、取得することが出来ます。

専門医の更新には不要です。

専門医制度審議会としては、専門医制度の目的と社会的使命を考えた場合、すべてについての単位を有することを理想と考えています。しかし、職種や業務によってはそのすべてが揃わないケースも当然あると思われます。該当するものについて申請して下さい。

参加章や参加証明書を保管して下さい。更新時にコピーをご提出下さい。

学会事務局デスクにてバーコード付きの会員カードをご提示下さい。記名式の 単位登録用紙による受付は行いませんので、必ず会員カードをご持参下さい。なお、会員カードを忘れた場合は参加証明書を保管し、更新時にコピーをご提出下さい。

連名者上位3名以内とは、例えば、論文著者名A、B、C、D、E、Fでは、筆頭著者はA、その後セカンドBと最高責任者Fとなり、連名者上位3名は、B、F、C、（D、E）と考えます。

含まれません。

関連施設に勤務する呼吸器科医が、定期的（月に1～2回程度）に、指導医の在籍する認定施設に出向いたり、あるいは指導医が関連施設に出向くなどして、診療方針や診療体制について教育・指導を受ける体制をとっていることを指します。なお、申請・更新にあたっては、根拠試料としてセミナーの開催記録やカンファレンスの会議記録（具体的な協議内容が記録されたもの）を求めることがあります。

「日本呼吸器学会呼吸器専門医」です。

専門医「Board Certified Member of the Japanese Respiratory Society」
指導医「Senior Fellow of the Japanese Respiratory Society」

作成しておりません。 試験問題の例を掲載致します。日本呼吸器学会発行の「新　呼吸器専門医テキスト」にも一部掲載されております。

	受験者数（人）	合格者数（人）	合格率（％）
第22回（平成24年）	375	324	86.4
第23回（平成25年）	470	396	84.2
第24回（平成26年）	390	316	81.0
第25回（平成27年）	375	301	80.2
第26回（平成28年）	273	223	81.6
第27回（平成29年）	317	268	84.5

一般問題の範囲および作成の基準
1）一般問題は、呼吸器の形態および機能、呼吸器疾患の疫学、病態生理、主要症候と身体所見、検査、診断、治療、予防、などにつき幅広く知識の有無、解釈の能力を問う。
2）研修カリキュラムに準じ、問題数（70問）を凡そ表1のように割り振る。なお、研修カリキュラム以外に、最新の知見でEBMが明らかな事項をトピックスとして問う。

実地（臨床）問題の範囲および作成の基準
1）実地（臨床）問題は、呼吸器疾患、すなわち、気道・肺疾患、呼吸不全、胸膜疾患、縦隔疾患、横隔膜疾患などにつき、知識の有無、解釈や問題解決・応用の能力を問う。
2）研修カリキュラムに準じ、問題数（50問）を凡そ表2のように割り振る。主に、各論の範囲から出題する。総論に関する事も実地（臨床）問題の中で問う。

表1　一般問題の研修カリキュラムのジャンル別割り振りの目安

ジャンル		問題数
総論	I．形態、機能、病態生理	5
	II．疫学	2-5
	III．主要症候と身体所見	5
	IV．検査	5
	V．治療	5-10
各論	I．気道・肺疾患	20
	II．呼吸不全	5
	III．胸膜疾患	5
	IV．横隔膜疾患	1-2
	V．縦隔疾患	5
	VI．胸郭、胸膜の疾患	1-2
トピックス		5-10

表2　実地（臨床）問題の研修カリキュラムのジャンル別割り振りの目安

ジャンル		問題数
各論	I．気道・肺疾患
	1．感染症および炎症性疾患	5
	2．慢性閉塞性肺疾患（COPD）	5
	3．気管支・細気管支の疾患	5
	4．アレルギー性疾患	5
	5．特発性間質性肺炎（IIPs）	5
	6．ALI/ARDS	2
	7．薬剤、化学物質、放射線による障害	2
	8．全身性疾患に伴う肺病変	2-5
	9．じん肺症	2
	10．肺循環障害（ALI/ARDSと合計5問）	3
	11．呼吸器新生物	5
	12．呼吸調節障害	1-2
	13．その他（比較的稀な肺疾患）	2-5
	II．呼吸不全	2
	III．胸膜疾患	2-5
	IV．横隔膜疾患	0-1
	V．縦隔疾患	2-5
	VI．胸郭、胸壁の疾患	0-1
注、総論の内容も実地（臨床）問題で問う事。

専門医制度の根幹に関わる問題です。捏造を含めた不正に対しては専門医制度規則第5章第18条、第8章第28条、および第10章第34条にしたがって資格の取り消しをすることもあります。悪質な場合には、それ以上の罰則（除名など）が適応される可能性もあります。

既に学会に氏名変更届けがされている場合、申請書の申請者氏名欄に、旧姓と現姓の両方を記載下さい。別途、証明書類は不要です。

可能であれば、全ての施設より証明をいただいて下さい。専門医（指導医）の異動などにより署名をいただくのが難しい場合は、いずれか1施設からの証明で結構です。

日本呼吸器学会専門医制度審議会としては、剥奪される可能性もあると考えています。