Last Update:2018年4月6日

病歴要約作成の手引き

日本呼吸器学会 病歴要約作成の手引き

2018年4月更新

実際に、主治医または担当医、指導医、共観医として「入院患者の診療」に直接従事し、その内容を申告して下さい。

原則として、内科学会の病歴要約の様式に準じて下さい。すべてパソコン、ワープロで作成すること。
病歴要約様式サンプル(18KB)
(資格審査委員会で必要事項の記載が充分ではないと判断された場合は再提出をお願いする場合があります。)
 

<内科系>

カリキュラム各論 病歴提出No.
I-1 No.1、2、3
I-2 No.4、5
I-3 No.6、7
I-4 No.8、9、10
I-5 No.11、12
I-6~10、13 No.13、14、15
I-11 No.16、17
I-12 No.18
II No.19、20
III No.21、22
IV~VI No.23
外科 No.24、25

<外科系>

カリキュラム各論 病歴提出No.
I-1 No.1、2
I-2、3 No.3、4
I-4、5、6、7、8 No.5、6
I-9、10 No.7、8
I-11、12、13 No.9、10、11、12、13
II No.14
III No.15、16、17
IV、V No.18、19、20、21
VI No.22、23
内科 No.24、25
  • 結核や希少疾患で経験できない場合。疑診例や、確定診断に至っていない症例についても、重要な鑑別診断として精査されたものについては経験症例として認めます。
  • 疾患は重複しないのが望ましいですが、症例が異なる場合は可とします。症例がない場合、疾患や病態が異なっていることを前提にお認めします。例)各論I-3気管支・細気管支の疾患から2例。a。気管支拡張症が2例。
  • 疾患は主訴でなくても構いません。
  • 必須経験症例は、研修カリキュラムのAa以外のレベルの疾患でも構いません。
  • 3月から4月まで年度末にかけて担当した症例も申請に使うことは可能です。
  • 認定内科医、外科専門医(日本外科学会認定登録医)取得後の症例。(例:認定内科医2011年9月に取得の場合、2011年4月以降の症例)
  • <内科系>病歴提出No.24, 25:外科症例とは、外科での症例内容を問うものではなく、外科に外科的治療を依頼した症例での内科診療経験を問うものです。呼吸器の症例に限ります。外科的処置には手術や胸腔鏡・縦隔鏡を用いた手術(手技)があります。内科的ではなく胸部の外科的手技を用いたのであれば、原則的に認めます。
    <外科系>病歴提出No.24, 25:内科症例とは、術後、内科との連携を要した症例。
  • 病歴要約の責任者署名は、原則として、当該症例を受け持った病院の指導医・専門医の署名とします。
    但し、申請時に勤務している病院の指導医・専門医が、他病院の症例についても確認の上、責任を持って署名・捺印することをご承諾されるならば認められます。
  • 病歴要約の提出に関して、虚偽が疑われる場合は、退院サマリーの提出を求める場合があります。

【外来症例について】

  • カリキュラムの中で、肺結核症など入院で受け持つことがない場合は、外来診療でも認めます。
  • 「外来患者の診療」に際しては、紹介状とそれに対する返書を根拠試料として提出していただきます。
  • 受持期間を記載すること。外来患者の初診日の記入と書類作成日に最も近い最終受診日をご記入下さい。

【「受持患者の病歴要約」の評価に関して】

全体評価:

  • 疾患への適切な診断・治療のアプローチ、考察がなされているか。

項目評価:

  1. 主治医または担当医、指導医、共観医として従事した症例である。
  2. 疾患の基本的な記載があるか(身体診察の記載、検査データ、画像所見など)
  3. 医学的不整合性、基本的な誤りはないか。
  4. 診断プロセスは適切か。
  5. 診断は適切か。
  6. 鑑別診断について記載されているか。
  7. 治療法は適切か。
  8. 適切な治療法であるか、記載が充分か。
  9. 論理的に考察されているか。
  10. 患者個人情報の配慮がなされているか。(手技の申告)

以上

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